欠陥調査とは

建物の欠陥調査は、その対象によって様々である。

①新築工事中の欠陥調査
　状況にもよるが、家を建てているあいだに行う調査である。
　基本的には建築工事の期間は、工事監理者と呼ばれる者が責任を持って
　設計図書通りの工事に　なっているかを確認する事が必要であるが、
　ほとんどその状況が機能していない場合が多く、
　そのため、工事の是非を確認するものが居ない状態となる。
　これを防ぐために第三者の欠陥調査を入れることが一般的である。


②新築物件（建売）の欠陥調査
　既に、建物が建った状態で販売だけされている物件の欠陥調査。
　これは、建物を購入する前に第三者に欠陥調査を依頼することが一般的。
　物件を購入前に、その建物が安心して住めるものかどうかを調査する。

③中古物件の欠陥調査
　新築物件の欠陥調査と同じで、購入前に欠陥の調査をする事が一般的。
　ただし、中古物件の場合は建てた時期により、建築基準法が異なり、昔の建物であるほど
　基準が甘く、欠陥である可能性が高い。
　目安として、平成12年の4月以降に立てられた住宅を探すと比較的状態の良いものが
　購入できる事もある。

いずれにせよ、本当の良し悪しはプロが見なければ分からない場合が多い。
特に、建物の性能に関わる、構造や断熱などと言った部分は素人ではその良し悪しがほとんど
判断できないと思われる。
是非とも、プロの目に任せるべきである。

建物の購入者には、疑う権利があります。

欠陥とならないようしっかりと設計がなされているのか。
しっかりとした部材を使って、構造的な欠陥を生まない建物になっているのか。
知識を持った人間が現場の監理をしているのか。
そして、入居したあともしっかりとした保証がついているのか。

疑い出すときりがないですが、大きな買い物なので、不安になることも多いと思います。
住んで数年で雨漏りが発生した、家が傾いた、クロスが切れてリフォームが必要などそういった問題が出ないようしっかりと確認したいものです。

ただ、すでに内装まで工事が終了した建物の場合は、構造の欠陥や防火の欠陥、防水の欠陥、断熱の欠陥などすぐにみてわかるものではありません。
また、見える部分であったとしても知識がないと、施工者に対して対応を求めていくことは難しいでしょう。
大きな買い物で、失敗すると後悔するだけでは済まない場合があります。

そうならないために、専門的な目で判断できる第三者の調査をお勧めします。